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田中 貢; 柳原 敏; 石川 迪夫; 川崎 稔
Proc. Int. Conf. on Decommissioning of Major Radioactive Facilities, p.25 - 31, 1988/00
原研では、将来の商用発電炉の廃止措置を考慮して、JPDR解体計画を1981年より実施している。本計画の第1段階では、原子炉解体に必要な技術として、遠隔切断技術の開発も行った。これらは、鋼構造物の解体に適用する、水中プラズマアーク切断技術、水中アークソー切断技術、ディスクカッター切断技術、成型爆薬切断技術であり、また、コンクリート解体に適用する、機械的切断技術、水ジェット切断技術、制御爆破技術である。これらは、1986年から実施されている、JPDR解体実地試験に適用され、その有用性が実施されるとともに、原子炉の解体に関する多くのデータが収集されるものと期待される。